結局デリヘルはヤクザと無関係

なかなか消えない間違ったイメージ

「デリヘルって、ヤクザが経営しているんじゃないの?」
お遊び慣れをしている紳士のみなさまはこれが間違いということは重々承知いただいていると思いますが、風俗遊びをされたことのない中にはこのような印象をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか?
ちなみに、筆者も友人からこのまま文字通りの質問をされたことがあります。
Yahoo!知恵袋などのQAサイトにも、これでもか!というほどこの類の質問はされていますね。

たしかにイメージではアングラ感を持たれやすいかもしれない風俗業界とアングラそのもののヤクザの世界を結び付けて考えてしまう人がいても不思議ではありませんが、実際のところこれは大きな間違いです。
2016年現在、デリヘルが反社会組織と関わっているというケースはほぼ9割以上ないといっても過言ではありません。

ただ、このように筆者が申し上げても根拠がなければ信じられないという方もいらっしゃると思います。
そこで今回は「反社会組織がデリヘル経営に関われない(関わらない)理由」を多角的な視点からご紹介してまいります。

こんなにある、ヤクザがデリヘルに関われない理由

Yahoo知恵袋の質問を見る限り、限りなく癒着のイメージがある反社会組織とデリヘル。
しかし少しでもデリヘルについて勉強すればこのイメージがいかに嘘かがわかります。
簡単に申し上げれば、ヤクザは好んでデリヘルに関わってきません。
その理由はおおまかなものだけでも4つあります。

1:デリヘルは届出制だからヤクザにとって不都合

意外と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、デリヘルは「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律(通称:風営法・風適法)」という法律の下で運営しなければいけません。
この風営法の項目の中に「デリヘルを開業・経営するときは届出を出して所轄の警察署から認可を受けなければいけない」という決まりがあります。
警察から常にマークされている反社会組織のメンバーが、わざわざ自分の身元を晒すとは思えません。

さらに警視庁のホームページによると

【営業者(個人または法人)】

  1. 成年被後見人若しくは被保佐人又は破産者で複権を得ないもの
  2. 1年以上の懲役若しくは禁錮の刑に処せられ、又は一定の罪を犯して1年未満の懲役若しくは罰金の刑に処せられ、その執行を終わり、又は執行を受けることがなくなった日から起算して5年を経過しない者
  3. 集団的に、又は常習的に暴力的不法行為等を行うおそれのある者
  4. アルコール、麻薬、大麻、あへん又は覚せい剤の中毒者
  5. 風俗営業の許可を取り消されて5年を経過しない者
  6. 営業に関して成年者と同一の能力を有しない未成年者
  7. 法人の役員、法定代理人が上記1から5までに揚げる事項に該当するとき

【営業所】

  1. 営業所の構造又は設備が風俗営業の種別に応じて、国家公安委員会規則で定める技術上の基準に従に適合しないとき
  2. 営業所が、東京都の条例で定める地域内にあるとき
  3. 営業所に管理者を選任すると認められないことについて相当な理由があるとき

参照元:警視庁ホームページ

に当てはまる人や営業所が開業をしようとすると風俗営業の許可がおりません。
暴力団関係者やいわゆる半グレと呼ばれる方々の場合はまさに太字の部分に引っかかるので、営業許可が下りることはありません。

2:デリヘルの仕事は超大変

デリヘル経営者の仕事がハードなことと、ヤクザがデリヘルに関わらないことに何の相関性があるのかよくわからないという方もいらっしゃるかもしれませんが、実はこの2つには大きな関係があります。
と申しますのも、反社会組織というものは「面倒なことをしないでお金を稼ぐ」ことを理想としているからです。

デリヘルの仕事内容は、男性の風俗店員のお仕事についての記事や、デリヘルの経営者についての記事でもお話しておりますが非常に多岐にわたります。
在籍しているデリヘル嬢の管理や新しい女性の募集、受付業務はもちろんのこと、限られた告知方法で効果的な宣伝や広告といったマーケティング能力も求められるのです。
そんな「地味で根気のいる仕事」にわざわざヤクザが直接手を出すというのはいささか非現実的なのです。

3:届出を出さなければいけない=常に警察の監視下

gangster

デリヘルの開業が届出制ということは、つまり「全てのデリヘルが警察の監視下にありますよ」ということ。
つまり、反社会組織がデリヘルを経営していた場合、即座に当局に目をつけられて摘発されます
2016年現在は以前よりも暴対法がさらに厳しくなったので、捕まるリスクはさらに増えているのです。

また、1970年の大阪万博と同様に、2020年の東京五輪に向けて違法風俗店はさらに厳しく取り締まられるだろうという予測もされています。
都内の繁華街でも「粛清活動」が始まっているようなので、クリーンで健全な経営をしていることが今まで以上に求められます。

4:万が一やっていてもお客様のタレこみでバレる

警察に嘘の届出をしていればバレないのではないかと思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、インターネットが普及している2016年現在、すぐに情報は共有されます。
ユーザーからの良い口コミも悪い口コミも、広告媒体などでリアルタイムに公開されてしまうこの状況のことを「風俗業界の食べログ化」とも呼びます。
警察にばれていないつもりでもユーザーからのタレこみで「反社が経営している」とばれるわけです。

以上4つの理由を見るだけでも「ヤクザがデリヘルの経営をしていてもいいことはない」ということがお分かりいただけたのではないでしょうか。

また「直接的に経営していなくても”みかじめ料”を払っているのではないか」という質問もよくされますが、これも2016年現在ではされていません。
たしかに10年以上前の店舗型の風俗(ソープランドやファッションヘルス)では実際にあったようですが、無店舗型のデリヘルの場合、そもそも事務所を反社会組織が割り出しづらくなっています。
実際に、弊社で開業相談からお付き合いをさせていただいているデリヘルでも、「反社会組織から事務所に連絡がきた」という報告は受けておりません。
万が一事務所を割り出してみかじめ料を払えと向こうからコンタクトを取ってきた場合も、暴対法の強化により「払わない」という姿勢を断固徹底するデリヘルがほとんどです。

じゃあデリヘルの経営者ってどんな人?

ここまでのお話で「デリヘルと反社会組織はかかわりがない」ということをご理解いただけたかと思いますが、それではデリヘル経営者というのはどのような方なのでしょうか?
高級デリヘル口コミランキング運営部が取引をさせていただいているデリヘルの経営者の方々は元々風俗が好きだったかたや、脱サラして起業した方がほとんどです。
風俗店で働いている男性店員も、「稼げる」という求人広告をみて応募してきた一般の方ばかりです。
お恥ずかしながら筆者も当初は怖いイメージがあったのですが、驚く程優しい方々ばかりだったので拍子抜けしてしまうくらいでした。
デリヘルの経営者や男性店員について詳しく知りたい方はそれぞれの記事をご覧くださいませ

ただ世の中には届け出をださずに、違法に風俗店を運営しているところもあります。
「届出を出せない」という意味でそういったお店は正直なところ反社会組織と癒着している風俗店なのかもしれません。

高級デリヘル口コミランキングは、届出確認書を確認した優良店のみを掲載しております。
「夜遊びで絶対失敗したくない」紳士のみなさまの夜遊びの一助としてぜひご活用くださいませ。

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